【2017-1】国内における電波リスク認知調査２
研究目的
2012年度の電波リスク認知調査より5年経過しましたが、スマートフォンの普及率は急激に増加しています。そこで、改めて現時点における電波リスク認知調査を行い、2012年度の結果との違いを見ることにしました。
研究方法
満20歳以上の男女2,000名に、インターネットによる調査を行いました。更に今回の調査では、15～19歳の男女300名を調査対象に加えました。
研究結果
2012年度と比較して、2017年度の調査結果は以下の通りでした。
①全ての年代で携帯・スマートフォンの利用時間はより長くなっている。携帯・スマートフォンの有用性評価、依存度は高まっており、特に10～30歳代でこの傾向は顕著。
②電波に関する知識レベルはやや低下している。
③電波の健康リスクに対する関心はやや低下している。
④電波の健康影響に対する認識に大きな変化はない。2012年度と同様に、がんやアレルギーよりも妊婦や子供への影響、頭痛や不快感をより懸念している。
⑤携帯・スマートフォンの利用に際して、何らかの対策をとっている割合はあまり変化していない。
⑥リスク認知（個人／社会）にも大きな変化はない。
⑦国際がん研究機関（International Agency for Research on Cancer; IARC）・世界保健機関（World Health Organization; WHO） による報告は2012年と同様、あまり知られていなく、関心もやや低下している。
⑧基地局に対する不安や恐怖はあまり変化ない。設置の賛否について「反対」はやや減少している。
派生した論文等
・Masuchi A, Risk perceptions of mobile communication in Japan: A 2017 study. BioEM 2018, The Joint Annual Meeting of The Bioelectromagnetics Society and the European Bioelectromagnetics Association, PA-77, Piran, Slovenia, June 25-29, 2018.