調査研究レポート

【2017-1】国内における電波リスク認知調査2

研究目的

2012年度の電波リスク認知調査より5年経過しましたが、スマートフォンの普及率は急激に増加しています。そこで、改めて現時点における電波リスク認知調査を行い、2012年度の結果との違いを見ることにしました。

研究方法

満20歳以上の男女2,000名に、インターネットによる調査を行いました。更に今回の調査では、15~19歳の男女300名を調査対象に加えました。

研究結果

2012年度と比較して、2017年度の調査結果は以下の通りでした。

①全ての年代で携帯・スマートフォンの利用時間はより長くなっている。携帯・スマートフォンの有用性評価、依存度は高まっており、特に10~30歳代でこの傾向は顕著。

②電波に関する知識レベルはやや低下している。

③電波の健康リスクに対する関心はやや低下している。

④電波の健康影響に対する認識に大きな変化はない。2012年度と同様に、がんやアレルギーよりも妊婦や子供への影響、頭痛や不快感をより懸念している。

⑤携帯・スマートフォンの利用に際して、何らかの対策をとっている割合はあまり変化していない。

⑥リスク認知(個人/社会)にも大きな変化はない。

⑦国際がん研究機関(International Agency for Research on Cancer; IARC)・世界保健機関(World Health Organization; WHO) による報告は2012年と同様、あまり知られていなく、関心もやや低下している。

⑧基地局に対する不安や恐怖はあまり変化ない。設置の賛否について「反対」はやや減少している。

関連調査

同様の調査を、2012年度にも実施しています。

派生した論文等

・Masuchi A, Risk perceptions of mobile communication in Japan: A 2017 study. BioEM 2018, The Joint Annual Meeting of The Bioelectromagnetics Society and the European Bioelectromagnetics Association, PA-77, Piran, Slovenia, June 25-29, 2018.